■ 
過去のお知らせはこちらから
 
■ お知らせ 
9月03日
 タイナビNEXT への掲載を開始しました。
9月16日
 電気自動車(EV)用急速充電器 のページを追加しました。
9月16日 電気自動車(EV)用急速充電器 の初期費用0円設置を開始しました。
9月23日 マイナビ独立 への掲載を開始しました。
9月23日 マイナビ独立 への掲載キャンペーンを開始しました。
 加盟店加入メリットが非常に大きくなっています。
9月25日 長野市地球温暖化防止活動推進センター太陽光発電設備設置初期費用ゼロ促進事業に登録されました。
 

全国対応いたします。

 
 

権利収入として
 
毎月60,000円
 
240ヶ月に亘り還元します。
 


現在お支払い中の電気料金の
 
80%
 
 削減をお約束します。
 

自家消費型太陽光発電+自己託送太陽光発電

 
 
現在お支払い中の電気料金の
 
100%
 
 削減を実現します。
  
 
  
電気基本料金を
 
0円
 
 にできます。 
 
 

全国対応いたします。

 
 
太陽光発電は初期費用0円・実質0円が当たり前  
 
電気料金も毎月、定額なのが当たり前
 
蓄電池をセットにすれば、24時間自家電力だけで企業活動が可能
 
 

主な事業概要

 
 #!--100% parts end-

地方自治体の皆様へ

 
生活(地球)環境が厳しくなっている昨今、

いつ、大型の自然災害に襲われても不思議ではありません。
 
人と生き物、環境に優しい地方自治が求められています。
 

住民幸福度向上を目指す地方自治体様からのご連絡をお待ちしています。

  
 
新しい事をチャンスと考え行動する。新しい事をリスクと考え行動しない。

どちらを選んでも、その日は確実に訪れます。
   
 

事業リスト

    
エネルギー事業建物建設事業農業事業街づくり事業
太陽光発電戸建住宅植物工場地方活性化
太陽熱発電 アパートアクアポニックス逆・地方活性化
海洋発電家具付きアパートソーラーシェアリング脱クルマ社会
バイオマス発電 商業施設コージェネレーション 低炭素時代 
自家消費型太陽光発電 宿泊施設トリジェネレーション廃校活用
自己託送太陽光発電サービス付き高齢者向け住宅  荒廃農地活用公営建物解体・新築事業
温泉発電ムービング・ハウス  耕作放棄地活用ペット同伴避難所 
小水力発電シルバー・ハウジング生産緑地活用Zero Energy 
 太陽熱モービル・ホーム 水上農業 環境都市 
 地中熱セーフティーネットハウス空中農業 電線・電柱地中化
   温泉熱  老犬ホーム・老猫ホーム 地下農業 太陽光パネル付き街路灯
 下水熱公営住宅
農業の6次産業化 BCP対策に必須 セカンドハウス
V2H(Vehicle to Home ) 
公営駐車場上部活用建物スマート農業 レンタル セカンドハウス
VPP(バーチャルパワープラント) 公営コレクティブハウス 地域冷房 
  ベーシック・インカム・ソーラー  地域暖房 
オフグリッドライフ推進  サーキュラー・エコノミー・シティ
蓄電池   パッシブ・コミュニティ
エネルギー地産地消   ネット・ゼロ・エネルギー・コミュニティ
電気自動車(EV)用急速充電器   オフグリッド地方自治体
                                                                    
環境事業子育て・教育事業加盟店事業
地球温暖化対策熱中症エネルギー事業
地球温暖化の日本への影響太陽光発電建物建設事業
東京水没蓄電池農業事業
海外の「水」枯渇問題大型空調設備街づくり事業
日本の「水」枯渇問題 学校へのアクアポニックス環境事業
EV(電気自動車) 家庭へのアクアポニックス子育て・教育事業
SDGsの推進ベーシック・インカム   
BCP対策サバティカル休暇  
CSRの推進消える命の灯(ともしび)  

日本に迫る各種問題(コラム)

 
地方自治体問題人口問題格差問題社会問題
コロナで早まる2025年問題本格的に始まった人口減少道1本の格差社会職業政治家が消える夢の世界
コロナで早まる2030年問題加速する限界集落消滅深刻化するワーキングプア問題銀行大倒産時代の幕開け
コロナで早まる2035年問題増え続ける過疎地域大量発券。地獄行きの片道切符店舗型小売業超氷河期時代の到来
2040年消滅可能性地方自治体空き家問題外資に国民の命を売る水道民営化 失敗したコロナ対策
30年後の日本 国民には人権がない日本 南海トラフ巨大地震 
没落国 日本 パンデミック・体育館 首都直下巨大地震 
日本病(Japan Disease)  千島海溝・日本海溝巨大地震 
 令和の大合併  富士山大噴火
   国による災害誘発
 

       当社ホームページ内の文章等の著作権は当社に帰属しますので、当社の許可を得ずに複製または当社の許可を得ずに転載するなど違法な行為は禁止致します。