自家消費型太陽光発電 

 
 

自家消費型太陽光発電とは

  
自家消費型太陽光発電とは、発電した電気を自ら消費する太陽光発電になります。
 
自家消費型太陽光発電は、CO2を排出せずクリーンエネルギーを使用できるため企業の環境対策としても有効であり売電事業をおこなわないので事業認定申請や連系負担金も不要です。
 
しかし、余剰売電事業を行う場合は通常の売電事業同様の手続きが必要になります。
 
現在でも問題化されつつある再エネ賦課金による国民負担の増大を避けられる、自家消費型太陽光発電はこれから主流となっていくと考えられます。
 

自家消費型太陽光発電の仕組み

 
 
自家消費型太陽光発電の基本的な仕組みは一般的な太陽光発電と同じです。

自家消費型太陽光発電は、日中に創出した電力を施設内で使用しますが曇りや雨の日で発電量が足りなかったり夜間の時間帯などは不足分を電力会社から電気を購入したり蓄電池に蓄えた電気を使用することもできます。

売電型と自家消費型の違い

  
売電型と自家消費型では、導入の目的が大きく異なります。

・売電型:創出した電力を電力会社に販売して売電収入を得ることが目的。
 
・自家消費型:創出した電気を自社施設で使用することで企業経営の経費である電気料
 金を抑えることが目的。

このように目的が異なるため創出した電気の送り先も変わり
 
・売電型は、電力会社の送電網に送る。
 
・自家消費型は、自社施設内で電気を消費するため自社の施設に電気を送る。

となります。
 
当社では、
 
・環境面から、自家消費型の導入を検討される事業者様には完全オフグリッドを推奨。
 
・経済面から、自家消費型の導入を検討される事業者様には電力料金定額契約を推奨。

しています。
 
今後、自家消費型太陽光発電は、売電型太陽光発電に代わる大きなトレンドになっていくことは確実であり、近年では、リチウムイオン電池の価格下落により太陽光発電と蓄電池を組み合わせた自家消費型が増えていますので、今後は、自家消費型太陽光発電の普及に伴い蓄電池の導入もすすむと考えられています。 
 

自家消費型のメリット

 
 
 
電気料金の削減
 自家消費型のメリットは「発電した電気量=電気料金の削減」であり、発電した電気
 はすべて自分達で使用するので、今までのように電力会社から電気を買う必要がなく
 なり太陽光発電の導入費用は電気代の削減額で回収することができます。
 近年では、電気料金が高騰しているので、自家消費型太陽光発電を導入するメリット
 も高くなってきています。
 
電気料金単価の高騰を回避
 電気料金は家庭用・産業用ともに値上がりが続いており、平成29年度の高圧需要家の
 全国平均単価は1kWあたり21円越えとなる見込みであり、電気料金の値上げの大きな
 理由は、再エネ賦課金と燃料費の増加です。          
      
・再エネ賦課金
 大手電力会社が固定価格買取制度(FIT制度)による再生可能エネルギーの買取りに
 要した費用を、全国一律の単価で電気のご使用量に応じた賦課金を電気を使用する一
 般家庭、
法人が負担しているものです。
 エネルギー多消費事業者については賦課金の減免制度がありますが、固定価格買取制
 度(FIT制度)が開始されてから、年々、右肩上がりで増加し続けており、電気使用
 者の負担が重くなっています。

・燃料費の増加
 震災以降、原発が停止され火力発電所で使用する燃料の量が増えたため、本来であれ
 ば
燃料調整費で調整しますが燃料費の量は想定以上であったため値上げとなっていま
 す。
 

これからの太陽光発電システム

 
東日本大震災等の自然災害により安定した電力供給に対して不安の声があがっており、また電気料金が年々、値上がりしており、自家消費型に切り替えたときの電気料金の削減効果が大きくなっていく中でクリーンエネルギーである太陽光発電の今後が期待されています。
 
太陽光パネルの性能に関しては、今後、格段に上がっていくと予測されており、2014年現在のソーラーパネルを使用したエネルギー変換効率は10〜19%ですが、2025年には25%、2050年には40%になる見込みです。
 
2050年頃になると太陽光発電システム自体が安価に購入でき、すべての一般家庭に設置される状況になるとも言われ補助金制度はなくなっていくと考えられていますが、 太陽光発電システムは今後、より一般的なモノになっていくと思われます。



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