パンデミック・体育館

 
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パンデミック・体育館とは

 
日本では、自然災害時には、体育館を使用することが多いですが、新型コロナウイルス感染拡大により「3密」を避けなければならない今、このタイミングで、首都圏が、大型な自然災害に襲われたら、どうなるでしょうか?
今までの日本の国や地方自治体は、自然災害が発生して
避難が必要となった場合、バカの1つ覚えのように最寄りの体育館などに地域住民を集め、体育館などを避難所として使用してきましたが、新型コロナウイルスが猛威を振るっている今、このタイミングで、自然災害が起こって地域住民が被災したら、前例に従って体育館などに被災者を集めるのでしょうか?
そのようなことはしないと考えたいですが、日本の行政機関には一般常識が通用しないので、地域住民を避難させる必要が出た場合、体育館などへの避難を誘導する恐れもあります。
そうなったら、避難所に指定された体育館などでパンデミックが発生することは誰でも予想できることであり、高齢者や体力の弱っている人たちは、バタバタと死亡するという最悪な事態も想定されます。

著しく欠落した想像力


新型
コロナウイルスが猛威を振るう今、避難所に行くのは自ら「3密」に飛び込むようことになります。時期的には大雨や台風のリスクは少ないので、発生するとしたら大地震なので、大地震に限定して話を進めますが、いま、自然災害(大規模な地震)に襲われた場合、新型コロナウイルス感染リスクと災害による自然被害リスクの双方のリスクを比較して評価する必要があります。
例えば、小学校や中学校等のの体育館に数百人単位が避難した場合、その数百人の中に確実に保菌者はいますので「3密」状況となった体育館での感染拡大は避けられなくなります。
統計学的に見ると、
避難者の半数が罹患した場合、重症化して亡くなる人は2%程度とされますが、その2%が、自分だったり自分の大切な家族でも、体育館に避難を誘導した人や避難を誘導された(地域住民)人は「仕方ない」と諦め、その事実(死亡)を受け入れるのでしょうか?
もし、その事実を、素直に受け入れられる人がいたら、その人は、血も涙もない冷酷な機械人間としか言えず、地方自治体に求められるリスク管理には、1人も犠牲者を出さない対策(現実的には、不可能ですが…)が求められ大事の前の小事は仕方ない」という少人数の切り捨て行為を許してはなりません。
自分が羅患して死亡するかもしれない、自分の家族が羅患して死亡するかもしれない、という至極当然の想像力を持ち合わせていれば、新型コロナウイルスが猛威を振るっている今の時期に体育館等に被災者を集めるという選択視は無くなると思いますが、いま、大規模な自然災害が発生したら、高い確率で当たり前のように、体育館等に避難者を集めると思います・・・。

密閉、密集、密接の「3密」による危険性


避難所のように不特定多数が密集して暮らす場所では、心理的なストレスや慣れない避難所生活による疲労もたまりやすくなります。
本来の利用目的が、屋内運動場である体育館等は換気が悪く、衛生状態も決して良いとは言えないので、新型コロナウイルスが大流行(パンデミック)するための条件が揃っています。
内閣府などは、4月1日、災害時は可能な限り多くの避難所を開設して避難者のスペースを十分確保し、十分な換気や避難者の手洗い、咳エチケットを徹底するよう各地方自治体などに通知しましたが、何でも、国頼りで前例ばかりを求めて自身で物事を考える行為を放棄している地方自治体に、そのような、避難所の設計能力があるとは到底思えませんので、いま、自然災害に襲われたら、設計能力のない地方自治体に住んでいる人たちは、パンデミック・体育館に避難するしかありません。
新型コロナウイルスは、咳やくしゃみなどの飛沫により感染する
ほか、人が声を発する時にもウイルスは飛沫するので感染します。
避難所などで大人数が密接した場合、家族との、ひそひそ話で顔を近づけて話す行為にも感染リスクが生じます。
1995年の阪神・淡路大震災や東日本大震災では、避難所でインフルエンザが流行し、肺炎による多くの災害関連死を招いた。
熊本地震では、熊本県南阿蘇村の避難所になった中学校でノロウイルスやインフルエンザ患者が相次いで確認さるなど、
日本の劣悪な避難所は、感染リスクが非常に高いと言えます。

日本の「3密」の勘違い


日本では、新型コロナウイルス感染拡大問題について、間違った認識が広がっていますが、日本人が、考えている「3密」の環境にならなければ、感染リスクは無い、というのは大きな間違いであり、人と接触した段階で、感染リスクは生じますので、ジョギングや屋外での人との接触とい
う行為にも感染リスクはあります。
この感染リスクが高まるのが「3密」であり、人と接触をした段階で感染リスクが生じていることを、日本人は、肝に銘じるべきであり、パチンコ屋などに集まってる人たちや商店街などに緊急性が低いのに出かけている人たちは、率先して感染しようとしていると言われても仕方がありません。

陽性者は、避難所利用させず


いま、避難を必要とする大地震等の大規模な自然災害が発生した場合、避難所等に利用される体育館等での新型コロナウイルス
感染のリスクを限りなく0(ゼロ)にできる対策は「3密」状況の緩和(小人数ずつ分散して避難)新型コロナウイルス陽性者の避難所への出入り禁止です。
この出入り禁止に対して権侵害等の問題が後出しで出てくることも予想されますが、地方自治体が好きな大事の前の小事は仕方ない」で処理すれば良いだけであり、体育館等で、パンデミックが発生して重症者や死亡者が続出する可能性のリスク比較した場合、どちらが、優れているかは明らかです。
いま、身体がなまる、暇だから、などという自己中心的な考えで、外出を自主しない人たちは、自身が陽性と
診断されて自宅待機が必要となったタイミングで大規模な自然災害時に襲われ、避難が必要となった時に、避難所を利用できなくなった己の軽率さを思い知るべきです。
平和ボケした日本人には、その位の荒治療が必要であり、地方自治体も、そのような自己中心的な人たちの人権など考慮せずに、そうすべきです。

避難所生活は長期化する


いま、大地震などの大規模な自然災害が発生したら、多くの人が、避難所に押し寄せるでしょうが、濃厚接触を防ぐことが最重要視されている、このタイミングで避難所に人が殺到したら、避難所は、大混乱になり、新型コロナウイルスに感染したり避難環境の悪化により持病で亡くなる人が多くでます。
近年の日本では、
大地震や広域豪雨などの大規模な自然災害が相次いでおり、避難所に多くの人が身を寄せ、そこで生活していますすが、その避難所生活は長期化する傾向にあります。

・東日本大震災では、約47万人が避難所生活を強いられ、閉鎖まで9カ月を要した。

・熊本地震では、約18万人避難所生活を強いられ、閉鎖まで7カ月を要した。

・台風19号では、約24万人避難所生活を強いられ閉鎖まで5カ月を要した。

個人でできる限界


新型コロナウイルス感染対策として、個人が取れる対策は、手洗いを徹底し、マスクやアルコール消毒液・ウェットティッシュを持参するくらいしかできませんので、避難所を管理する地方自治体が、市立病院などと連携して体調の悪い人をすぐに検査し、迅速に隔離と治療を行う対策が必要であり、ほかにも、最低でも、避難者の数以上のマスクやアルコール消毒液・ウェットティッシュを準備する必要がありますし、高齢者のケアも最優先で用意する必要があります。
また、避難者サイドも自身や家族に、
新型コロナウイルス感染が疑われる症状が出た場合、避難所で、感染を拡大させない義務として、症状を我慢せず医師に相談することを心掛ける必要があります。

パンデミック・体育館について


日本で発生が危惧されている大規模な自然災害の代表格として挙げられるのが、首都直下型地震と南海トラフ地震、富士山の噴火になりますが、この二つの大地震の発生は切迫しており、首都直下型地震は、マグニチュード7クラスが30年以内に70%の確率、南海トラフ地震は、マグニチュード8~9クラスが30年以内に70~80%の確率で起きると予想されており、災害レベルは、静岡~宮崎にかけて震度7の地震が襲い関東~九州にかけての太平洋沿岸の広範囲に、最低でも、3メートルを超える大津波に襲われると予想されています。
また、富士山噴火による降灰エリアと首都直下型地震による被害地域は重なっており、南海トラフ地震でも、神奈川、名古屋、大阪、福岡などの大都市では、震度6弱以上の強い地震に襲われることが予想されています。
富士山が噴火した場合、火山灰が首都圏を直撃するのは西または西南西の風のときですが、噴火から3時間で首都圏の広範囲を火山灰が直撃し、東京と神奈川の大部分、静岡、山梨、埼玉、千葉、茨城の一部で鉄道の運行に支障が出ますし、雨が降れば、電線がショートして広範囲で大規模な停電が発生し、断水や通信障害で首都機能は完全にマヒします。
降灰が約2週間続くと、新宿区など都心で灰が約10センチ積もり、鉄道は、首都圏ほぼ全域で停止、物流は途絶え日常生活の継続は無理になりますが、首都圏の人たちが逃げる場所はありません。
このような壊滅的な大規模自然災害ではなくても、これから、ゲリラ豪雨や台風の季節を迎えますが、近年は、水に関わる大規模な自然災害の頻度が上がっており、このままでは、高い確率で日本中が大規模な自然災害と新型コロナウイルス感染拡大のダブル天災に備える必要がありますが、新型コロナウイルスの猛威が収束しないうちに、大規模な自然災害が発生したら、日本の地方自治体の危機管理能力では、避難所という劣悪な環境である体育館等でパンデミックが100%発生します。
これが、日本以外の先進国であれば、パンデミックは回避できるかもしれませんが、いまだに「避難所=体育館」という考えが抜けない日本では、確実に、パンデミックが発生します。

地方自治体は、このことを頭に入れて、その時に備えなければなりませんが、目先の新型コロナウイルス感染拡大に振り回されて、確実に訪れる大規模な自然災害に対する対策が疎かになっていそうです。
新型コロナウイルス感染拡大問題で、忘れがちですが、日本は自然災害大国ということであり、大規模な自然災害は、いつ、どこで、起きても不思議ではなく、新型コロナウイルスの感染が拡大するまでは、各地方自治体では、自然災害に対する備えの準備をしていたはずですが、いまは、新型コロナウイルスに振り回されています。
自然災害(地球)は、人の都合など考えてくれませんので、いま、大規模な自然災害が起きたら日本の経済は、確実に沈没してしまいそうです・・・。