初期費用0円ソーラーサービス事業


電気は買うより作る時代

 
太陽光発電システムの設置と聞くと、余った電気を売る売電金額に目が行きがちですが、日中
に太陽光発電システムが作った電気を使用することで、電気料金を削減することが期待され
ます。
 
 
 

住宅用太陽光発電システムの導入方法

 
・自己所有とは

 自己負担で、太陽光発電システムを購入する方法

・初期費用0円ソーラーサービスとは

 太陽光発電設備を設置するための初期費用は事業者が負担し、電気料金またはリース代と    
 いう形で事業者に月々の料金を支払うモデル。

 自己所有PPAリース
契約中所有権ユーザー事業者
初期
費用
設置費用0円
月額
費用
0円自家消費課金リース料金
売電収入帰属先ユーザー事業者ユーザー
契約電力会社制限なし事業者制限なし
ユーザー
メリット
売電収入と自家消費の電気代削減効果が得られる

初期費用事業者負担

自家消費の電気代削減効果

メンテナンス費が不要

初期費用事業者負担

売電収入+自家消費の

電気代削減効果

メンテナンス費が不要

ユーザー
デメリット

初期費用が必要

天候条件含め投資回収リスクを伴う

ローン時、与信影響あり

メンテナンス費はユーザー負担

余剰売電収入は事業者に

自家消費分は有料

設置条件あり

月額固定料金払いなので天候条件含め投資回収リスクを伴う

PPAより割高

設置条件あり

契約
期間
なし10~20年
(契約期間経過後は、需要家にシステム一式が無償譲渡)
10年
(契約期間経過後は、需要家にシステム一式が無償譲渡)
 出典:太陽光発電協会
 

初期費用0円ソーラーサービス事業とは

 
 
住宅用太陽光発電システムの第3者保有とは
 出典:太陽光発電協会
 
初期費用0円ソーラーサービスとは、住宅居住者が、初期投資ゼロで太陽光発電設備を導入し、その発電電力を利用できるビジネスモデルです。
弊社が採用するビジネスモデルは、「リース契約」になります。
 
 

初期費用0円ソーラーサービス事業ラインナップ

 
・太陽光パネル搭載カーポート
 
・屋根設置型 太陽光発電
 
・蓄電池
 
 

システム構成図

 
 
太陽光発電のしくみの検索結果 - Yahoo!きっず検索
太陽電池モジュール太陽の光エネルギーを電気に変換する装置。
接続箱
太陽電池モジュールからの直流配線を一本にまとめ、パワーコンディ
ショナに送るための装置。
パワーコンディショナ
太陽電池モジュールで発電した直流電力を、家庭で使える交流電力
に変換するための装置。
停電時、日中であれば、自立運転機能のスイッチを入れれば、その
電力を利用できます。
分電盤家の配線に電気を分ける装置。
電力量計電力会社に売った電力や買った電力を計量するメーター。
モニタ発電量や消費電力量などを表示する装置。
蓄電池
電気をためる装置。
昼に太陽光発電システムで発電した電気をためて、夜に使って自家消
費を増やしたり、夜に貯めた電気を昼に使ってピーク電力を減らしたり
できます。停電の際に、電気をためていれば夜でも電気を使うことがで
きます。
 
 

初期費用0円ソーラーサービス仕組みについて

 
 
リース契約

出典:太陽光発電協会

住宅に設置された太陽光発電設備を長期間リースする契約です。

毎月決まった料金を支払い、発電した電気を消費または余った電力を電力会社を通じて売ることができます。

契約期間は、10年程度で、契約期間終了後には、一般的に設置された設備は契約者(住宅所有者)に無償譲渡されます。

・譲渡条件等に関しては、契約時の契約書で、ご確認ください。

・譲渡後は、住宅所有者が設備の維持管理と発電終了後の廃棄を行う必要があります。

お申込みに際してのご注意点

 
リース料金について
太陽光発電システムの機器代金(メーカー)や設置工事内容(屋根の形や向き、設置工法等)等によって、設置可能な容量が異なりますので、個別のお見積りにより算出となります。
必要書類について
当該建物の屋根割図・平面図・立面図
ソーラーカーポートの場合、土地の配置図(駐車場の場所が分かる書類)
申込者について
満18歳から70歳までとさせていただきます。
65歳以上のお客さまは連帯保証人が必要となります。
中途解約について原則として、サービス期間中は解約できません。お客さま都合での解約時場は、解約時のサービス料残額、およびその消費税等をお支払いいただきます。
メンテナンス費用について原則、製品の不具合や修理・交換は、無償ですが、故障原因が、お客様に起因する場合、有償となります。
契約期間について10年契約になります。
設置条件について・サービス対象エリア:全国対応可能(離島を除く)

・建物条件
 設置場所が戸建の住宅または集合住宅であること。
 平屋または2階設置であること。
 1981年6月1日以降に建築確認を受けた建物であること。
 築15年以上かつ屋根材がスレート・アスファルトシングルの場合、屋根リフォー
 ムが必須(別途、初期ゼロリフォーム契約で対応可能)となります。


・屋根条件
 太陽光発電システムが3kW以上。
 スレート・鋼板・瓦・陸屋根。
 切妻屋根・寄棟屋根・片流れ屋根。
 ※北向き屋根は設置不可。
 ※陸屋根の場合、追加部材等により、通常よりも契約総額は高くなります。
 



〒174-0075 
東京都板橋区桜川3丁目21-1 

TEL:0120-522-777
 
mail:info@eco-pro.net


    

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