富士山大噴火 |
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富士山大噴火とは |
富士山は、日本一の高さを誇る美しい山ですが、活火山という一面も持っており、近年では、いまから約300年前の江戸時代に大噴火（宝永の大噴火）しており、この時の噴火は断続的に半月ほど続き、火山灰は、横浜や江戸、房総半島にまで降り積もって大きな被害をもたらしました。
それ以来、富士山は、不気味な沈黙を保っていますが、富士山は、過去3200年間に約100回（単純計算で30年に1回）噴火していましたが、富士山は、1707年の大噴火以降、約300年間も噴火していないので、その分、マグマの蓄積量も多いと予測されており、噴火した場合の被害は、過去最大規模になる可能性が高いです。
また、噴火した場合、首都圏に甚大な被害をもたらすことが確実視されている富士山の大噴火は、南海トラフ巨大地震・首都直下巨大地震・千島海溝・日本海溝巨大地震同様に、いつ発生してもおかしくない状態ですが、これらの巨大地震と違い、富士山の大噴火は「前兆がある・予測できる」とも言われていますが、富士山は、3200年前の噴火で山（最高峰の神山）の半分が吹き飛んで現在の高さになっているので、噴火の規模によっては非常に危険ですが、さらに、その危険な状態を悪化される要因が、すぐ近くある原子力発電所なので、いまのような無警戒状態で富士山が噴火して、火砕流が起きたら、その火砕流の速さは新幹線並みで、その温度は100度以上なので近隣の住民は、とても逃げ切れず全滅し、火砕流が流れる方向が原子力発電所の方であった場合、日本の息の根が止まりますので、日本は、2020年も危機と隣り合わせです。
機能麻痺 |
東日本大震災以後の日本列島は、地震と噴火が繰り返される「大地殻変動の時代」に突入しており、今後予想される大規模な自然災害対策には、過去の歴史を学ぶことが重要であり、1707年に発生したマグニチュード8.6の宝永地震(南海トラフ巨大地震）の49日後に富士山は噴火（宝永の大噴火）しており、確率的には高くないですが、南海トラフ巨大地震発生のあとに、連動して富士山が大噴火する確率はゼロではないことを歴史が証明しています。
富士山から100kmほど離れた首都・東京も、富士山が大噴火をした場合、無傷では済まず、富士山の大噴火後2時間で東京でも降灰（5㎝ほど）が始まり、湾岸部にある火力発電所は、火山灰を吸い込んで停止しこれにより、大規模な停電が起き、火山灰により車や電車が動けなくなるので、新幹線や高速道路などの交通もストップします。
それにより、物流は停止し食料や水が手に入らなくなるほか、現代は、ライフラインも会社も医療もすべて機械で管理されていてハイテク化されているので、これらが、火山灰により、機能障害を生じた場合、受けるダメージは当時とは比べ物にはならず、火山灰は、コンピュータや精密機器の小さな隙間にまで入り込み、ライフラインのすべてを停止させ航空機も墜落の危険性があるので空港も閉鎖されるなど、首都圏全域で、あらゆる機能が麻痺させるので、私たちの生活は一切、成り立たなくなるので大パニックが起きます。
また、火山灰は、ガラス質を多く含むので、肺に吸い込めば肺疾患の原因、目に入れば失明の危機がでてきますが、内閣府の試算では、首都圏の約1250万人が呼吸器系の健康被害を受けると予測されています。
山体崩壊 |
富士山の噴火と言えば、300年ほど前の江戸時代に起きた宝永の大噴火がイメージされますが、宝永の大噴火は、16日間に、マグマ量に換算して7億㎥もの火山灰を風下に降らせた大規模で爆発的な噴火でしたが、富士山の噴火は多種多様であり、必ずしも次の噴火も宝永の大噴火に類似するとは限りません。
また、富士山が、起こしうる噴火以外の大規模災害として「山体崩壊」がありますが、山体崩壊とは、文字通り山体の一部が麓に向かって一気に崩れる現象であり、その結果、生じる大量の土砂の流れを「岩屑なだれ」と呼びますが、富士山は未確定分も含めると、過去に、南西側に5回、北東側に3回、東側に4回の計12回も山体崩壊を起こしており、一番新しい事例は、2900年前に東側の御殿場を襲った「御殿場岩屑なだれ」ですが、その際に崩れた土砂量は、約18億㎥にも及びました。
現在、山体崩壊が発生した場合、首都圏に、もっとも大きな影響を与えるのは、北東側に崩壊した場合であり、時速200kmに迫るスピードで大量の土砂（岩屑なだれ）が、富士吉田市、都留市、大月市の市街地を一気に埋め尽くし、最終的には、平塚市・茅ヶ崎市付近に達すると予測されており、この時の被災人口は約40万人ですが、事前避難ができなかった場合、岩屑なだれのスピードが非常に速いので、発生してからの避難は相当に困難であり、その場合、被災人口40万人が、そのまま犠牲者の数になります。
実際に約１万5000年前に山体崩壊は発生しており、この時に相模川沿いを流れ下った大量の土砂は「富士相模川泥流」と呼ばれ、相模原市内の遺跡などで今もその痕跡を見ることができます。
このように山体崩壊は、噴火に負けない規模（見方によっては噴火以上）で広域的かつ深刻な被害を生じさせますが、現行の富士山のハザードマップでは想定されていない（約5000年に1回という発生頻度の小ささが理由）ので、当然、それに対する避難計画も存在しませんが、発生頻度が小さくても、起きた時の被害が甚大である現象に対して全く無防備だった場合、どうなるかを、私たちは、東日本大震災と福島原発災害で、嫌と言うほど見せつけられた筈です。
しかも、最近になって、宝永の大噴火の際も、山体崩壊の一歩手前まで行っていたことが明らかになっており、山体崩壊は、山の変形を監視することで予知が可能ですが、ハザードマップと避難計画がなくては40万人もの人間を速やかに避難させることは不可能なので、山体崩壊により甚大な被害が予測される静岡・山梨・神奈川の３県は、避難対策を早急に作成すべきであり、これを作成せずに、山体崩壊により、人的被害が生じた場合、それは、100％人災です。
列島火山時代 |
東日本大震災の後、富士山では、マグマが上昇し、斜面や山麓に亀裂が入り、地熱が上昇するなどの異変が見られているので、いつ噴火しても、おかしくない状況です。
太平洋プレートが日本列島へ潜り込んでいく圧力は、東北地方では、東日本大震災で解消されていますが現在でも、その圧力は北と南に掛かり続けているので、御嶽山の噴火や長野県北部地震なども、その影響により発生しています。
1950年以降、世界では、マグニチュード9クラスの地震は計7回発生しており、唯一、噴火がないのは2011年に発生した東日本大震災のみですが、世界規模で見た場合、マグニチュード9クラスの地震後、数年のうちに必ず、噴火が起きています。
実際に、2011年の東日本大震災以降、列島のあちこちで大山鳴動、不穏な動きが続発しており、鹿児島県屋久島町口永良部島が大噴火したかと思えば、小笠原諸島沖では、マグニチュード8.5の巨大地震が発生し、桜島（鹿児島）では、観測開始以来最速のペースで噴火が続き、草津白根山（群馬・長野）、吾妻山（福島・山形）の噴火警戒レベルが引き上げられたのは、2011年の東日本大震災が影響しているのは間違いなく、日本列島は、これまでが異常なほど静かな時期だったので、東京ドーム250杯分の火山灰を出すような大噴火は、1929年の北海道駒ケ岳を最後に途絶えているので、大規模な噴火が21世紀中に複数回起きてもおかしくなく、まさに「列島火山時代」の到来になります。
富士山以外も危険 |
日本には活火山が111あり、そのうち、気象庁が、常時観測している火山は50（首都圏では、富士山と箱根山）ですが、2011年3月11日に起きたマグニチュード9.0の東日本大震災により、国内では、富士山を含む20の火山が動きだしており、富士山は、1707年の宝永の大噴火から300年以上噴火していませんが、人間で言えば10歳程度の暴れたい盛りの若い活火山なので、今後、100％の確率で噴火しますが、それが、何時なのかは予測できませんが、噴火へのカウントダウンは始まっているのは確実です。
ほかにも、箱根山、蔵王山、吾妻山、草津白根山などは警戒が必要であり、箱根山は、噴火の兆候をつかみづらく事前の予測も困難ですが、箱根山は、2015年にごく小規模な噴火がありましたが、本格的な噴火は、12世紀後半から13世紀の鎌倉時代の頃を最後に起きておらず、箱根山は、小規模な水蒸気噴火ばかりが警戒されていますが、約3200年前の大噴火で、3000m級の高さの山体の上半分が吹き飛び、今の高さになっており、その時の火砕流は、静岡県にまで達しているので、今後も、大規模な噴火が起きない保証はなく、箱根山と富士山は、兄弟と言えるほど関連があるので、大涌谷周辺で起きていた地震の震源が、静岡県側にも動いてきている現状では富士山同様、警戒を怠ってはなりません。
富士山大噴火について |
富士山は「噴火のデパート」とも言われており、多様な噴火により、火山灰、溶岩流、噴石、火砕流、泥流など多様な噴出物を出しますが、プレートひしめく日本列島は「地面は揺れ、山は火を噴く」のを避けることはできません。
また、人が自然をコントロールすることは不可能ですが、自然災害を軽減することは可能です。
富士山は、日本人の「心のふるさと」であり、多大な恩恵を与えてくれているのは間違いない事実なので、自然と人間の関係を「長尺の目」で見れば、自然災害は、一瞬の出来事、恩恵を享ける時間の方がはるかに長いので「短い災い」と「長い恵み」という表裏一体の関係を理解することにより、自然を「正しく恐れる」ことにつながります。
また、近い将来、起こるとされている南海トラフ巨大地震や首都直下巨大地震に人々の関心がいっていますが、日本は、地震大国でありながら火山大国でもあるので、日本のような火山だらけの国では、東京第一原発のように巨大地震により制御不能に陥って、汚染事故を起こす危険度が高い原子力発電所は、すべて廃炉にするべきですが、原子力発電所は、利権の塊なので、廃炉どころか再稼働の動きが見受けられており、いまの日本は、東京第一原発の事故から何も学ばない利権みれの一部の人たちのせいで「破滅」に向かってまっしぐらです。
国は、南海トラフ巨大地震や首都直下巨大地震の発生が近いと分かってから何十年も経っているのに、太陽光発電・風力発電・水力発電などの安全な分散型発電（再生可能エネルギー）の導入を本格的に進めだしたのは、2011年の東日本大震災による東京第一原発の事故後からですが、この事故がなければ、この国は、いまでも、当たり前のように原子力発電を日本中でフル稼働させていた筈です。
また、国が、原子力発電所へ出している年間1000億円以上の電源促進対策費を、対策地域内の個人発電や事業者発電の補助金として予算配分を行っていれば、今頃、対策地域内で、小型原子力発電所1基分くらいの発電量の再生可能エネルギー群の整備は、十分、できていたと思います。
また、火山が噴火した場合、原子力発電が受ける被害は非常に大きい筈ですが、2011年の東日本大震災以降、停止中だった伊方原子力発電所、川内原子力発電所などでは、逆に「火山噴火発生の可能性が相応の根拠をもって示さない限り噴火の恐れなし」と、高裁などによって運転が認められたりしているので、この国は火山の噴火自体を想定外にしようとしていますが、これでは、国を挙げて「破滅」したいと考えているとしか思えません。
富士山などの火山が噴火をして、火砕流が原子力発電所を襲ったら、100％原子力発電所は大爆発するので、放射能を帯びた火山灰が、偏西風や季節風に乗って日本中に降り注ぎ、日本は、未曽有の大災害に見舞われることになり、北海道の端にも人は住めず、海は汚染され続けますが、1番の大問題は、誰も、大爆発を起こした原子力発電所そのものを止めに行けないので、爆発をした原子力発電所は、放射能を吐き出し続けます。
その影響は、海外にも確実に及び太平洋が汚れて放射能を大量にに含んだ海流はアメリカまで行くので、生物濃縮した魚をアメリカ人は食べることになります。
そうなった場合、アメリカの日本に対する怒りは、すさまじいことになりそうです・・・ので、原因は、巨大地震なのか？富士山の大噴火なのか？原子力発電所の大爆発なのか？は分かりませんが、これらに襲われた段階で、日本と言う国の息の根が完全に止まる可能性は非常に高いようです。
