千島海溝・日本海溝巨大地震 |
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千島海溝・日本海溝巨大地震とは |
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千島海溝・日本海溝巨大地震とは、南海トラフ巨大地震や首都直下巨大地震の陰に隠れていますが、その発生リスクが非常に高く、国も最高危険度ランクにしている北海道や東北地方北部（千島海溝）と三陸沖から房総沖（日本海溝）を震源とする巨大地震です。
この巨大地震で想定されている震度は、北海道沖の千島海溝でマグニチュード9.3、東北沖の日本海溝でマグニチュード9.1と非常に巨大であり、この数値は、マグニチュード9.0の東日本大震災を超える規模であり、震源地近隣の北海道から千葉県の太平洋側の地方自治体は、最大で30メートル近い津波に襲われると想定されており、東日本大震災のような甚大な被害が、再び、北海道から千葉県の太平洋側を襲う可能性が高くなっています。
過去のデータでは、平均350年間隔で巨大地震が発生しているので、千島海溝沿での最後の巨大地震から約400年経っている現在では、いつ起こってもおかしくないと予測されています。
いまだに、東日本大震災の余震活動も続いているので、マグニチュード7後半からマグニチュード8ほどの巨大な地震が起こることが懸念されています。
また、津波の被害が想定される地方自治体には、建設中を含め6ヶ所の原子力発電所がありますが、廃炉作業中の東京電力福島第一原発は、この巨大地震でも、敷地が浸水する恐れがあることが判明しており、南海トラフ巨大地震でも同様ですが、日本人は、なぜ、何も考えずに、このような危険な地域に原子力発電所を作ったのでしょうか・・・、原子力発電所が、いくら「利権の塊」だと言っても、あまりにも無節操過ぎです・・・。
超巨大なパワー |
日本海溝地震（三陸・日高沖）は、最大でマグニチュード9.1（2011年の東日本大震災の1.4倍）、千島海溝地震（十勝・根室沖）は、最大でマグニチュード9.3（2011年の東日本大震災の2.8倍）の規模の巨大地震と予測されており、この巨大地震が発生した場合、いままで日本人が、経験をしたことが無い大惨事になる恐れがあります。
この巨大地震により襲ってくる津波の高さは、日本海溝の地震により、岩手県宮古市で最大の29.7メートル、ほかの東北各地の地方自治体でも、10メートルを超える津波に襲われると予測されており、この津波は、茨城、千葉の両県でも、最大5メートル超になると予測されています。
この津波により防潮堤が壊れた場合、災害対応の拠点となる市町村の庁舎は、北海道24、青森4、宮城3、茨城1の地方自治体で浸水する、青森県では、県庁も浸水が予想されているので、各地方自治体や国は、広域で浸水し、発電所などのインフラが大被害を受ける前提で事業継続計画などを充実させるべきです。
アルマゲドン |
新約聖書「ヨハネの黙示録」では、世界最後の日に起こる決戦の地を「アルマゲドン」と呼びますが、そこから転じて現代では、破滅的な事象を示す言葉として、巨大地震を「アルマゲドン地震」と呼び、マグニチュード9.0を記録した2011年の東日本大震災も該当します。
アルマゲドン巨大地震の発生前には、地盤が沈降することは以前から知られており、近年では、巨大地震が近くなるにつれて地盤が下がるペースが早くなると考えられており、東日本大震災の前には、岩手県釜石市でも、年間約1cmのペースで地盤が下がっており、いま、同じスピードで、北海道根室市で地盤が下がっていますので、すでに、巨大地震発生のカウントダウンに入っている可能性もあります。
油断大敵 |
ここ数年、熊本地震（2016年）、大阪北部地震（18年）、北海道胆振東部地震（18年）など、内陸部の直下型地震が相次いでいますが、断層が地表にあらわれる規模の地震は、マグニチュード6.8以上とされているので、裏を返せば、それ以下の規模の地震は、地層に痕跡が残りづらい、ということになります。
また、大阪北部地震や北海道胆振東部地震は、既知の活断層帯から、やや外れた地域で発生しているので「活断層帯から外れているから地震は心配しないでいい」と言うのは大きな間違いであり、東日本大震災から、約9年経ちますが、現在では、東日本大震災の震源域のエネルギー状態が震災前と同じレベルに戻った可能性があると言われており「今後は、東日本大震災と同じマグニチュード9クラスの巨大地震が、いつ発生しても不思議ではなく、滑り込むプレートで起こる巨大地震は、マグニチュードや発生間隔が不規則である」と筑波大などの研究チームが、英科学誌「ネイチャー・ジオサイエンス」に発表しているので、巨大地震が起こったからといって「次はしばらくこないだろう」という考え方は危険であり、東北沖は、引き続き十分に警戒が必要であり、小地震と大地震の発生比率を注意深く監視することで、将来の発生予測を高めることができると思います。
また、2019年の年末は日本各地で地震が頻発し、12月19日、青森県東方沖を震源とする最大震度5弱の地震が発生ていますが、現在の日本列島の地表の動きには「東日本大震災の直前と同じ兆候が出ている」と言われており、2020年は、東日本大震災と同規模の地震が起こる可能性があると危惧されています。
これは、東日本大震災以降、日本列島の大半の地域は南東方向に動いていますが、それとは真逆の北西方向への動きが、北海道の根室・釧路地方、千葉県の房総半島南端などの一部地域で大きくなっており、地表の動きが逆転する境目にあたる青森県、岩手県北部や福島県、茨城県、栃木県に歪みが溜まり、これが原因で、2019年の年末にかけて地震が頻発したと推測されており、エネルギーが、まだ放出されきっていないと推測されているからです。
また、秋田県南東部を中心に異常変動が集中しており、東日本大震災の発生直前、その震源となった海域に向かって大きな水平方向の動きがあり、それと似た動きが、東日本大震災以降、初めて2019年の5月中旬に表れているので、東北地方は、震度５クラスの地震の常襲地帯ですが、隆起・沈降、水平方向、上下動のすべてを鑑みると、今年は、新たな大地震の危険度が高いと言えます。
とくに、岩手県の大船渡市と陸前高田市の周辺で大きな動きが起こっており、隆起・沈降の動きを見ても、太平洋側が隆起する一方、日本海側は沈降しており、境目にある奥羽山脈に大きな歪みが溜まり続けています。
危険数値 |
北海道胆振地方を震源とする最大震度7の地震では、厚真町などで大規模な土砂崩れによる家屋倒壊などが発生するなど、時間の経過とともに被害の全容が明らかになってきていますが、震度7の北海道厚真町を筆頭に、震度6強が安平町、震度6弱が千歳市、震度5強が苫小牧市、恵庭市、札幌市北区、江別市など広域に亘りましたが、政府の地震調査研究推進本部は、今後30年以内に「震度6弱」以上の揺れが起きる確率を示す「全国地震動予測地図」によると、十勝沖・根室沖などを震源域とする巨大地震のリスクは、根室市78％、釧路市69％と驚くほど高い数値になっており、この数値は、南海トラフ巨大地震の震源域である高知市75％、徳島市73％、首都直下巨大地震の震源域である千葉市85％、横浜市82％と比較してもまったく損傷のないレベルの危険数値になっています。
また、本来であれば、日本海で起きる地震は、震源が陸地に近いため、地震発生から津波が到達するまでの時間が非常に短いので、津波の被害を伴う危険性が非常に高いです。
大きな津波が起きる要因は、海を震源としたマグニチュード7.5以上の強さで、震源の深さが、およそ40キロより浅いことであり、マグニチュード7.7だった日本海中部地震では、早いところでは8分で津波が到達し、死者104名のうち100名が津波による犠牲者でした。
また、北海道南西沖地震の際は、地震発生から、わずか2～3分で奥尻島に津波が押し寄せており、日本海東縁部一帯で地震が起きたら、とにかく、一目散に避難することが重要になります。
東日本大震災 |
東日本大震災の時には、場所によっては波高10メートル以上、最大遡上高40.1 mにも上る巨大な津波により、北海道南岸から関東南部（東京湾）地方の太平洋沿岸部に壊滅的な被害が発生し、地震の揺れや液状化現象、地盤沈下、ダムの決壊などにより、各地で各種インフラも寸断されました。
震災による死者・行方不明者は1万8428人、建築物の全壊・半壊は合わせて40万4893戸が公式に確認されており、ピーク時には、避難者は約47万人、停電世帯は800万戸以上、断水世帯は180万戸以上などの数値が報告されていますが、復興庁によると、2019年7月30日時点の避難者等の数も、いまだに5万271人とかなりの人数になっており、避難生活が、非常に長期化していることが特徴になります。
国は、東日本大震災による直接的な被害額を16兆円から25兆円と試算していますが、この額は、被害が大きかった岩手県・宮城県・福島県の3県の県内総生産の合計に匹敵し、世界銀行の推計では、自然災害による経済損失額としては史上1位となっています。
また、揺れの継続時間は、青森県から神奈川県にかけての各地で、震度4以上の強い揺れが軒並み2分を超え、特に、崩壊範囲の中間に位置する福島県いわき市では3分10秒、仙台市や塩竈市でも3分程度、と数十秒間だった1995年兵庫県南部地震や1978年宮城県沖地震と比べて非常に長く、本震の地震動は、東日本全域で6分間以上継続し、宮城県栗原市では、最大震度7を観測し、この揺れは2分間続きました。
また、津波高（海上での津波の高さ）は、岩手県宮古市から福島県相馬市までの沿岸の約8 ～9 m、岩手県から宮城県牡鹿半島までの三陸海岸で10～15 m前後、仙台湾岸で8 ～9 m前後とされています。
また、津波の溯上高（斜面を駆け上がった高さ）は、三陸海岸では30 m以上のところがあり、岩手県大船渡市の綾里湾において40.1 mにまで達したものが最大と思われますが、他にも、宮古市田老地区の小堀内漁港近くで37.9 m、岩手県野田村で37.8 m、宮城県女川町で34.7 m、大船渡市三陸町綾里で30.1 mと、軒並み30m以上の遡上高が確認されていますが、これらの東日本大震災の被害と同等若しくはそれ以上の被害が想定されているのが、千島海溝・日本海溝巨大地震です。
千島海溝・日本海溝巨大地震について |
東京湾岸部に乱立する高層ビルやタワーマンションの多くは、強い耐震能力をアピールしていますが、これらの高層建物は、巨大地震の場合、ゆっくりと大きな幅で揺れ動く「長周期地震動」が発生する場合があり、家具や家電製品を固定していなければ、キャスター付きの冷蔵庫は、部屋の中を速いスピードで動きまわったり、最悪、倒れた家具などにドアを塞がれて逃げ場を失う可能性もあるので、最新の耐震設計でも過信は禁物です。
また、地震によるケガの原因の約30～50％が、自宅の家具類の転倒や落下なので「日本に住んでいる限り、地震から逃げられない」ので、寝室や居間にある家具を固定するだけでも効果はあります。
また、被災すると、恐怖や不安による精神的ダメージと日本のような体育館に雑魚寝という劣悪な環境化の避難所では、さらに不眠や疲労の蓄積で肉体的ダメージを受けるので、健康な人でも、突然、エコノミークラス症候群で亡くなることもあり、実際に、東日本大震災では、2018年9月までに災害関連死で3701人が亡くなっており、復興庁の調査では、2012年3月までに調査対象1263件の51％にあたる638人が避難所生活での肉体や精神的疲労が原因で亡くなっていますが、この人災といっても良い2次的被害を軽減させるには、避難所に、避難者分の簡易ベッドを用意すれば、エコノミークラス症候群やホコリの吸引を防ぐことができるので、いまの避難所よりは、格段に避難所環境は良くなります。
また、災害時に出される避難物資にも大きな問題があり、早急な改善が求められますが、菓子パン、おにぎり、カップラーメンといった食事が続くと、高血圧・高血糖値で持病が悪化する危険性も高まるので、避難所で安心して生活するためには、トイレ、キッチン、ベッドを、海外のように48時間以内に準備することが重要になります。
また、日本列島は、火薬庫の上にあるようなものなので、天災は避けられませんが、住民でもできる対策としては、自分の住んでいる地域の過去の地震、洪水、土砂崩れなどの自然災害の歴史を知ることで、警戒すべき箇所の把握や自然災害に対する心構えや準備ができるので、被害を減らすための「知識の備え」が重要になり、最低でも、家族分の避難物資は常に準備しておく心構えが必要になります。
地震の危険度は全国的に大きく変わりはなく、もちろん、地震の発生を予知することなど不可能なので、地震に対する備えで最も重要なのは、地震が起きる前の備えである「家屋を強くする」ことであり、次に優先すべきことは「耐震補強」と同じく地震が起きる前の備えである「家具が倒れないよう固定する」、これらの対策を講じた後に、地震が起きた後の備えとしての「水や非常食、懐中電灯などを用意する」になります。
つまり、地震対策として最優先に行うべきことは、地震から命を守ること（生き残る）であり、自宅の耐震補強工事は、経済的な負担が大きいので、後回しにしがちですが、最優先すべきことは、耐震補強工事であり、いくら、家具などを固定しても、たくさんの防災グッズを取り揃えても、壊れた家屋の下敷きになって死んでしまったら、集めたたくさんの防災グッズは、何の役にも立ちません・・・。
